半導体製品や電子部品のPCN（製品変更通知）発行時における、業務効率化は多くの企業が抱える課題です。
製品の機能向上のために小型化や低価格化、製造での製造安定性改善、効率改善などが常に行われ、その度にPCNの件数は増え、効率が求められます。
PCNに対して理解しておきたいポイントについて、これまでの過去の事例などを交えながら理解を深めることを目的とし、この度、（一社）電子情報技術産業協会、半導体標準化専門委員会、半導体信頼性技術委員会、集積回路＆システムレベル技術委員会が主催となり、２月18日にJEITA規格(半導体)オープンフォーラム2021が開催されます。
そのフォーラムでデンケンも登壇させていただくことになりました。後日、発表内容はコラムにて掲載していこうと考えております。
DENKENの登壇内容
今回、DENKENエレクトロニクス事業部より、2名の登壇者が発表を行います。
半導体部品変更のPCNが発行された際にデンケンが実施した、半導体EMC性能等価性の評価事例をJEITA規格に基づいた観点で発表します。
登壇者紹介
植木 英晶（うえき ひであき）
株式会社デンケン エレクトロニクス事業部
中部評価センター センター長
1．職務経歴・現職に至った背景
| '00年～09年 | 外資系アナロク半導体メーカーで品質評価を経験 |
| '09年～17年 | 自社 評価・解析ビジネス |
| '17年～ | EMCサービスを展開し、現在に至る |
2．主な実績
メーカー様、商社様問わず数百社のお客様へ評価・解析を提供
以降、自社の対応ラインナップを拡大し、半導体以外のEMC分野へ参入
3．具体的な業務内容
EMC試験（車載部品、半導体）、関西～東海～関東圏の営業
4．印象的な事例
車載部品に必要なノイズ対策の実試験をサポート
半導体製品の代替品検討に必要なEMC評価をサポート
5. 自身の強み・専門分野
外資系アナログICメーカーにて品質部門で専門的な製品開発に携わった経験と幅広いサービスを手掛ける自社事業でさまざまなレア体験を合わせ持っています。
国内西から東まで多くのお客様へ技術サービスを提供いたします。
6. 目指しているビジョン
我々デンケンは積極的に事業の多角化に取り組み幅広いサービスを展開しています。
EMC分野では新参者では御座いますが、これまでの半導体分野での経験を活かし、昨今部品レベルまでに要求されるノイズ性能を評価する企業として、お客様に喜んで頂けるソリューションを提供し続けたいと考えております！
岡田 直樹（おかだ なおき）
株式会社デンケン エレクトロニクス事業部
事業推進部 部長
1．職務経歴・現職に至った背景
| '03年～15年 | 自社 半導体解析業務に従事 |
| '16年～ | 評価・解析受託業務の営業を担い、現在に至る |
2．主な実績
自社解析のラインナップ拡充
車載部品分野への参入
中部評価センター開設
3．具体的な業務内容
顧客営業、新規事業開拓
4．印象的な事例
中部評価センターのゼロからの立ち上げ
5．自身の強み・専門分野
持ち前のコミュニケーション能力と親しみやすさを活かし、お客様に寄り添ったご提案を心掛けています。また内外問わずビジョン実現に向けた行動力も強みです。
6．目指しているビジョン
半導体の使用分野が増えている中、当社サービスを展開し、独立系メーカーとして
評価解析受託メーカー国内シェアNo.１を目指しております。
JEITAとは？
JEITAとは、一般社団法人 電子情報技術産業協会のことで、日本の「ＩＴ・エレクトロニクス産業の発展」を通じて、日本経済の発展と文化の興隆に寄与することを目的に設立された団体です。
JEITAに関係する規格には、IEC、ISO、JTC1などの国際規格、JISといった国内規格がありますが、これらを補完するために、業界団体規格としてJEITA規格類を制定、発行しています。
カテゴリーは電子工業一般から民生電子機器、情報通信機器、電子応用機器、一般電子部品、電子デバイス、電子材料、 情報処理などがあります。
電子デバイスの内訳に、半導体や電子ディスプレイ、半導体パッケージなどの品目があり、さらに半導体の中でも「集積回路」や「個別半導体」、「半導体信頼性」など細分化されています。
JEITA規格は下記から購入できます。
JEITA_HP https://www.jeita.or.jp/cgi-bin/standard/list.cgi?cateid=5&subcateid=32
PCNとは？
PCNとは、製造中の製品の工程変更が生じた際に、顧客に対し一定期間前に通知すること。製造中止の場合は代替品を示すこともあります。
半導体や電子部品は製品の機能の向上は目まぐるしく、常に改善されています。そのため電子部品会社や電子機器会社において、PCNが⽣じた場合は、素早く部品購入や代替品調査に対応することが求められます。
